21世紀は宇宙文明時代

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本日、１２月８日は、ご存じの通り、昭和１６年（１９４１年）に、日本が、米国など「連合国」に対し、戦争を開始した日（日本時間）です。

しかしながら、あまりにも有名な、日本海軍による「ハワイの真珠湾奇襲攻撃」は、完全な「やらせ」と言わざるを得ません。

いまだに、「奇襲だ。奇襲ではない」との論争が絶えません。

しかし、その論争自体が、「やらせ」とも言えます。

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これについて、じっくり述べている余裕がないので、以下、最小限に留めておきます。

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加治将一著『あやつられた龍馬　明治維新と英国諜報部、そしてフリーメーソン』（祥伝社）という本があります。

これを見ると、幕末の動乱、さらには明治政府の誕生は、「世界を裏から支配している者たち」による、日本に対する「強烈な操作」だと、良く分かります。

少なくとも、明治時代以降、平成の現代まで、日本は、「世界を裏から支配している者たち」によって、操られているのは明らかです。

同書を見ると、フリーメーソンだけが「支配者のすべて」であるかのように見えますが、フリーメーソンは、「支配者の一部に過ぎない」のは、言うまでもありません。


高橋五郎著『天皇の金塊』（学研パブリッシング）を見ると、太平洋戦争（第二次世界大戦）は、「やらせ戦争」だと良く分かります。

同書の２２３ページを引用します。
（引用Ａ）
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もっといえば、世界戦争は連合国も枢軸国も一緒に、つまり、〝談合〟して稼ぎに走った〝ゲーム〟だったのだ。
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（引用Ａ、以上）


さらに、同書の２２１ページを引用します。
（読みやすくするため、原文にはない改行を、それぞれに加えています）。
（原文の、「行頭１文字下げ」も、その通り表示しています）。
（引用Ｂ）
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　戦争資金の運用システムを２４時間体制で管理したのはスイスの銀行で、その任を担（にな）った銀行が第二次世界大戦開戦のために１９３０年にバーゼル（スイス）に開設されたＢＩＳこと国際決済銀行（Bank for International Settlements）だ。

　ＢＩＳについて、スイス人の歴史家ジャン・トレップ（『国際決済銀行の戦争責任──ナチスと手を組んだセントラルバンカーたち』駒込雄治・佐藤夕美共訳、日本経済評論社）はこう説明している。

「ＢＩＳの大戦時の理事には、アメリカ、ドイツ、イギリス、ベルギー、イタリア、それに日銀が派遣した銀行家たち、つまり交戦国同士が顔を揃えていた」と。

　なぜ、交戦国が一同に介してＢＩＳに理事を送り込んだのか。

それは戦費を捻出（ねんしゅつ）して金塊を換金するシステム（マネー・ロンダリング機能）を共有するためだ。

戦争の実像がここにかいま見える。

「各国の財政専門家たちが（ＢＩＳに）集うことは戦時中でも必要だった。

なぜなら、国家主義よりカネのほうが強いからだ。

彼らは大戦中も接触を絶やさないようにする必要があった。

戦争が終われば再建の仕事が待っている。

そのためには自由貿易が欠かせないからだ」

　これはＢＩＳ銀行の総裁トーマス・マッキトリック（アメリカ人）が、自国も戦時下にあるのに、国家主義論争より国際資本が生む利子のほうに関心があったとする発言だ。

この発言も前出のスイス人歴史家のジャン・トレップが明かしている情報だ。

（中略）

　繰り返すが、ニッポンは明治政府以来の（松方正義、レオン・セイによる日銀創設以来の）世界金融ネットワーク・メンバー国だ。

そのニッポン政府が１９３０年のＢＩＳ開設時から同行に理事と担当者を送り込むのは当然の責務だった。

ＢＩＳ開設以来、日銀と横浜正金銀行ほかの銀行からスイスに派遣されたニッポンのバンカーたちは、祖国ニッポンの広島、長崎に原爆が投下され、天皇の玉音放送が流れ、皇居前に集まった国民が放心して玉砂利に頭を垂れ、涙にくれたとされる戦争終結の日を過ぎても、なお黙々とバーゼルのＢＩＳで銀行業務を続けていたものだ。

ニッポンは戦争に加担してそこで入手する金塊で、戦費を賄っていたから当然の業務だ。
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（引用Ｂ、以上）

※ 原文では、引用Ｂのすぐ後に、引用Ａの文が続きます。


「引用Ａ、Ｂ」を見れば、日本政府は、戦争の敵国である、米国、英国などと「裏で結託して、彼らと一緒に、戦争を用いて金儲けしていた」と良く分かります。

上記、２冊の本を見ただけでは、そのように思えなくても、例えばインターネットを通じて、「日本や世界を裏から支配する者たち」の存在をすでに知っていれば、これらの本が伝えようとしていることが、容易に理解できます。

著者自身が認識している以上に、理解できると言えます。

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少なくとも、太平洋戦争（第二次世界大戦）には、「表の戦争と、裏の戦争」の２種類があると言えます。

誰もが認識しているのが、「表の戦争」です。

そして、世界の支配者たちにとっては、「裏の戦争」こそが、「本当の戦争であった」と言えます。

世界の支配者たちにとって、地球全体が、いわば「一つの国」です。

米国、日本、英国などの「普通の国々」は、彼らにとっては、「地球という、一つの国の中に存在する、『州なり、都道府県なりの一つ一つ』に相当する」と言えます。

したがって、どの国が敵同士であろうとも、彼らにとっては、「そんなことは、どうでも良いこと」です。
それよりも、「自分たちが、どれだけ儲かるか」、それが、すべてです。

「一つ一つの国々」は、彼らにとっては、「一つ一つの『将棋の駒』に過ぎない」わけです。

したがって、自分たちの利益のために、一つ一つの「将棋の駒」をどのように動かそうと、彼らの自由であり、動かし方をいちいち気にする気持ちは、まったく持ち合わせていないのは当然です。

その結果、どの国の誰が、どれほど死のうとも、彼らにとっては「どうでもいいこと」です。

換言すれば、彼らにとって、戦争さえも「単なるビジネス、利益を得るための、単なる仕事に過ぎない」と言えます。

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このような観点から見れば、日本海軍による「ハワイの真珠湾奇襲攻撃」は、完全な「やらせ」でなければ、「かえって、つじつまが合わない」と言えます。

そのためにこそ、「ことさら、負けると分かっていた戦争を、わざと始めた」と言えます。

開戦前から、「日米では、国力に違いがありすぎる」と、日本政府も軍部も分かっていたわけです。
にもかかわらず、「下手くそな戦争」を始めたのです。
「やらせ」なのは明らかです。

この時、日本海軍の奇襲攻撃部隊は、「いわゆる第３次攻撃」を行わず、そのまま攻撃を終了し、撤退しました。
日本軍が圧倒的に有利であるにもかかわらず、攻撃を途中でやめて、「逃げ出した」も同然です。
そのため、指揮官たちは、いまだに「腰抜け」呼ばわりされています。

見た目には、明らかに「下手くそな戦争」です。
しかし、実際は、腰抜けではなく、「予定通りの行動」です。

真珠湾の軍艦や地上の基地などは攻撃しました。

それに対して、「いわゆる第３次攻撃」は、ハワイの港湾施設や、石油タンクなどを攻撃するはずでした。

軍艦や軍事基地などに対する攻撃を「戦術攻撃」と言います。

一方、港湾施設や、石油タンク、さらには、鉄道であるとか、都市そのものなどを攻撃するのは「戦略攻撃」と言います。

そのための爆撃ならば、「戦略爆撃」です。

「戦略攻撃」は、軍事目標に対する攻撃ではなく、その国の「国力そのものに対する攻撃」です。

軍事力を破壊するのではなく、その国の「国力」を破壊するための攻撃です。

だからこそ、日本海軍は、わざと「いわゆる第３次攻撃」を行わなかったのです。

米国にとって、軍事力（例えば、戦車や戦闘機など）を破壊されたら、強大な工業力によって、その何倍も「大量生産」出来ます。
さらには、もっと性能が上回る、新しい戦車や戦闘機なども生み出せます。
そういう意味では、痛くもかゆくもありません。
かつての流行語「倍返し」どころの騒ぎではありません（笑）。

一方、米国といえども、「国力そのものを破壊されたら」、これは痛い思いをします。
米国が、日本との戦争に「負ける恐れ」があります。

そのために、米国と日本が「裏で結託し、港湾施設や、石油タンクなどは攻撃しない」と密かに決定し、日本側が「正直に実行」したわけです。

米国が戦争に勝つように、日本が、みずから「戦争に負けるように」わざと行ったのです。

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日本政府による、米国に対する「宣戦布告の遅延も、やらせ」です。

米国民を「怒らせるために」、わざと日本側が行ったのは、明らかです。

米国は「民主国家」なので、国民（議会）が同意しないと、戦争が出来ません。
当時、モンロー主義で、ヨーロッパ戦線にも参戦を渋っており、まして、攻撃を受けていない日本と戦争するのは、簡単には出来ません。

そこで、日米が裏で結託し、わざと宣戦布告を遅らせ、「ひきょうな、不意打ち攻撃を見せつけた」わけです。

その結果、計算通り、「米国民が、日本に対し、本気で怒り出した」わけです。

日本側の「不自然さ」は、少なくとも以下の通りです。

（１）わざと「非常に長文」の宣戦布告文を作成した。

宣戦布告文は、相手国に「これから戦争をする」と通告するための文書です。

何のために戦争するのか、理由を相手国に分かってもらう必要はありません。

事細かく説明する必要も、まして、戦争する相手国（本気で殺そうとしている相手）に対して、理由に関して同意してもらう必要も、まったくありません。

「日本時間で何年何月何日。武力攻撃を開始する」と、一言、言明すれば、用は足ります。

日本から、宣戦布告の電文を送信し終わるまで、何時間もかかる長文など、まったく不要です。

どうしても相手国に説明したいならば、宣戦布告文とはまったく別に、そのための文書を作成し、あらためて手渡すなり、ラジオの海外放送で一方的に流すなりすれば、いくらでも用は足ります。

しかも、送信した電文は、機密保持のために「暗号文」の形式です。
受信した側で、元の普通の文章「平文（ひらぶん）」に戻す作業が必要です。
なおさら、長文を避けるべきです。

ことさら長文にして、少しでも長く時間がかかるように、日本政府自身が「意識的に仕向けた」のは明らかです。


（２）在米領事館で、機密保持を口実に、わざと米国人タイピストを帰宅させ、宣戦布告文書作成に「時間をかけさせた」。

在米領事館に限らず、どこの国に置いた日本の領事館でも、大使館でも、「毎日、外交機密を扱っている」はずです。

そのたびに、「現地で雇った、その国のタイピスト」を帰宅させていたら、領事館や大使館自身が、仕事になりません。

この日に限り、機密保持の名目で、ことさら米国人タイピストを帰宅させたのは、「あまりにも、わざとらしい猿芝居」と言わざるを得ません。

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（１）（２）いずれも、意図的に「宣戦布告を遅らせるため」の策略なのは、明らかです。

「鉄道のダイヤが、きわめて正確」なほど、日本は「仕事に、きわめて忠実な国」です。

本来ならば、奇襲攻撃で、宣戦布告が遅れたら、一大事です。

それを防ぐために、本来ならば、「何が何でも、奇襲攻撃の直前に、宣戦布告を行うべし。予定時刻に１分たりとも、絶対に遅れてはならない。一方、早過ぎてもいけない（奇襲の効果がない）」と、関係者全員が、お互いに「厳命し合い、律（りっ）し合う」のは、目に見えています。

それが、役人であれ、軍人であれ、「日本人の普遍的な国民性」です。

（１）（２）いずれの振る舞いも、それとはまったく正反対です。

自然発生した、不適切さではなく、日本政府が「意図的に行った作為」なのは、明らかです。